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2019年08月12日

日本のメディアが韓国政府の工作を受けて作り出したのが韓流ブームだが...


 韓国メディアの世界日報は「日本の経済報復により韓国内で日本製品不買運動と日本旅行キャンセルが広がる中、日本人観光客も韓国旅行を続々とキャンセルしている」と報じた。


 韓国のホテル業界では日本人が予約をキャンセルしたり、日本企業の関係者や知人を招待した韓国人が国内の雰囲気を意識してキャンセルしたりする事例が増えているとの記事を掲載した。
 
 このホテル関係者は「日本の外務省が連日、日本国民に韓国旅行の注意を呼び掛けたことが影響したようだ」と日本政府批判をしたという。
 
 韓国観光公社によると、昨年1〜5月の訪韓日本人観光客は137万1210人で、前年同期比で約30%増加した。
 
 韓国政府が背後で資金を出し、日本の放送局の関係者を接待して韓流を作り出したとも言われている。
 
 反日的な政策を推進してきた韓国政府の工作で韓流ファンを増加させ金を落とさせるため文政権や自治体が訪韓キャンペーンを行った結果、今年は過去最高を記録する可能性も考えられていた。


 韓国政府は日本旅行に対する
   旅行警報関連措置
を検討する計画を明らかにしており、業界関係者は表面的には韓国国民が自発的に
   日本旅行をしない運動
を繰り広げたものの、背後で文政権支持者が反日活動を強め、マスメディアを最大限活用して親日派を封じ込める思想工作を徹底させたうえ、政府が日本旅行規制を検討しているため、韓国内の観光産業への打撃も相当続く可能性が高いと話したという。
   


ひとこと
  
 もともと胡散臭い日本のメディアが韓国政府の工作を受けて作り出したのが韓流であり、その最大の支援者がNHKということは誰もが知っている。
 つまりは、NHKの受信料を法律で確保し、その資金が反日政策を続ける韓国政府が目論む芸能分野に流れだしているということだ。


 民間企業であれば、視聴せずに契約しないため問題はないが、法律で強制的に受信契約を結ぶような仕組みで刻印から資金を取りたてて、裁判で国民を訴える様な素行の悪さは韓国の文政権と同じ穴の貉のごときものだ。

 こうした胡散臭い組織は解体し、受信契約は民間と同じもの視すべきであり、法律の保護は必要がない。
 そもそも、反日活動を支援する韓国芸人に金を与えるため国民から受信料を支払わせていること自体、国賊ともいえるものだろう。

    
           
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posted by まねきねこ at 06:26 | 愛知 ☁ | Comment(0) | onemile stone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする