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2020年04月08日

節操のないマスゴミのが垂れ流す扇動報道は社会秩序を悪化させてきた


 クレディ・スイスのアナリストはビデオ会議サービスを手掛けている米国の
   ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ
の最近の利用者急増について、こうした対応が経済活動の大きな変動により、長続きしない可能性があることを指摘、株式に対する投資判断を「中立」から「アンダーパフォーム」に引き下げた。
 
 いまのところ、ロックダウン(都市封鎖)の動きが広がっていることを背景に、ズームのサービスに対する需要は拡大している。
  

ひとこと

 経済活動の効率化のツールでしかないITの活用も、実質経済が崩壊すれば虚構ともいえるシステムは破壊されてしまうことになるだろう。
 モノが重視されるため、ツールでしかないモノやサービスに価値の担保が出きるかどうかだろう。

 モノ不足になれば現金がモノを言うように、直接取引が需要視されるだろう。
 信用の崩壊が高まれば、急速に経済が悪化してしまうことになる。
 物流も経済の崩壊が起これば遮断され、スムーズには流れないことも起こりえる。

 買い占めなどで、特定の場所で起これば一気に伝播し、モノ不足が急速に広がることになる。

 人の心理はいろいろ影響を受けるものだが、マスコミの扇動的な報道がこうした問題を起こすことが多く見られる。
 やはり、マスコミがマスゴミになり果てている実態は視聴率稼ぎの思考からのものだろう。

 リスクが高まった危機環境でも恥じもなく、金儲けに走る卑しさがあるようだ。
    
   
posted by まねきねこ at 05:00 | 愛知 | Comment(0) | onemile stone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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