宮本関大名誉教授が大谷の経済効果が1168億円と試算 10年契約額に匹敵する規模

　関西大学の宮本勝浩名誉教授は７日、米大リーグ、大谷翔平選手の

　　　２０２４年の経済効果

は１１６８億１１８１万円に達するとの試算を公表した。

　ドジャースがワールドシリーズに出場すると仮定した場合の推定で、エンゼルスに在籍していた昨年と比べ約２．３倍に高まった。
　ドジャースとの契約合意では、野球史上最高額となる

　　　総額７億ドル（当時の為替レートで約１０１５億円）以上

の１０年契約と報じられた。

　大谷選手の経済効果は、初年度だけで契約額に匹敵する効果を生み出した格好だ。
　こうした試算によると、球場の観客増加による消費額やグッズ売り上げ、放映権収入など米国内の直接効果が約４４６億円、観戦ツアー売上高など日本国内の直接効果が約９４億円となっている。

　これに原材料の売上増加額、関連企業従業員の所得増加による消費増加額など波及効果を加算した。
　

　これまでも宮本名誉教授は「阪神優勝の経済効果」「せんとくんの経済効果」など、数多くの経済効果の試算をまとめた。大谷選手の経済効果は「１人のアスリートの活躍効果というレベルのものではない」とし、社会現象として経済効果を拡大していると分析している。
　　　　

ひとこと

　迷惑千万の日本のマスコミ2社による現地での突撃取材に伴う経済損失も試算してもらいたいものだ。

　視聴率稼ぎの突撃取材をさせたTV局の番組のスポンサーも販売促進として番組を提供しており、こうした問題の責任を取るべきだろう。

　また、迷惑な2社に広告宣伝を出している企業も何も対応しないのであれば、問題企業の行動を是認しているとも言えるものと同じであり、製品の購入等をボイコットして懐に流れる金を少なくさせることが必要なのかもしれない。

　謝罪すれば済むとの思い上がりがマスコミにはまん延しているようで、視聴率稼ぎに大谷選手関連のニュースを流し続けている。

　また、問題を起こした番組の提供企業の視聴率最優先の姿勢には嫌悪感を覚える。