ＴＤＫがシリコン負極電池の第３世代を25年度半ばに量産

　ＴＤＫは、スマートフォン向け小型電池で

　　　世界シェア首位
を走っている。

　ＴＤＫの斎藤昇社長が昨年12月のインタビューで、25年の夏から秋に第３世代の量産開始を目指しており、「今、開発を継続している」と明らかにした。

　同社は23年にシリコン負極電池の第１世代を量産し、世代ごとにエネルギー効率を５％高め、第３世代は従来品に比べて15％改善するという。

　米調査会社ＩＤＣによると、24年の世界スマホ出荷台数は低価格帯が好調で
　　　前年比＋6.2％
の見通しだが、25年以降は成長が鈍化し、23−28年の年平均成長率は2.6％にとどまる。
　ＴＤＫは、グラファイト（黒鉛）を使った従来型の電池に比べてエネルギー密度を向上させて薄くできる特性を生かし、成長が鈍化するスマホ市場においても高付加価値製品で需要を喚起する。

　斎藤氏は同社の電池事業はスピード感が強みで、「量産のみならず開発のスピード感もしっかりと維持し、上げ続けていくことが競争力の一つの源泉だと思っている」と述べた。
　昨年はアジア地域でシリコン負極電池の顧客基盤と採用機種が増えたといい、今年も「ステップバイステップ」で広がるとみている。

　ＴＤＫは米アップルや韓国サムスン電子、中国の小米（シャオミ）に製品を供給している。

　ＴＤＫは2005年に香港の電池メーカー
　　　アンプレックステクノロジー（ＡＴＬ）
を買収し、スマホ市場の拡大とともに収益を伸ばしてきた。
　小型電池を含むエナジー応用製品事業は24年４−９月期営業利益の約９割を占める稼ぎ頭となっている。

　　

　ＴＤＫは小型電池だけでなく、電動二輪車などに使われる中型電池にも注力する。
　斎藤氏はＡＴＬと中国の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）が設立した合弁会社を通して「小型電池同様、ナンバーワンを取りにいくという方針は変わっていない」と述べた。

　一方、ＥＶ向けの大型電池への投資や量産に対する考え方については、現時点でコメントすることはないとした。
　提携相手のＣＡＴＬは、電気自動車（ＥＶ）向け電池で世界シェアで首位を走る。