米株の絶好調は続かない、熱狂行き過ぎのシグナルが債券市場で点滅中

　米国株式の

　　　強気派は少し熱狂し過ぎている
のかもしれないというシグナルが米国債市場で点滅している。

　社債および米国債との比較で見ると、株式は約20年ぶりの割高水準に近づいている。
　Ｓ＆Ｐ500種株価指数の益利回りは米国債利回りとの比較で、2002年以来の低水準にある。
　つまり債券と比較した株式は約20年ぶりの割高水準にあることが示唆される。
　
　益利回りは株価収益率（ＰＥＲ）の逆数で、高いほど株価は割安とみなされる。

　　

　社債に目を向けると、「ＢＢＢ」格付けドル建て社債の利回り5.6％に比べれば、Ｓ＆Ｐ500種の益利回り3.7％は08年以来の低水準に近い。

　　　

　株式の益利回りは通常、ＢＢＢ社債利回りを上回る。
　それは株式の方がリスクが高いためだ。
　今世紀に入ってからの市場を見ると、このギャップがマイナスだった時期があるが今もそうだ。
　
　ブルームバーグのクロス・アセット・ストラテジスト、ベン・ラム氏によれば、この状態は株式市場の雲行きが怪しいことの示唆である傾向が強いがマイナスになったのは経済が

　　　バブルの状態
にある時か、
　　　クレジットリスク
が急上昇している時だけだと先月分析している。

　　

　必ずしも短期的に調整が迫っているわけではない。Ｓ＆Ｐ500種の益利回りとＢＢＢ社債利回りのスプレッドは、約２年前からマイナスになっており、長期化する可能性がある。

　　
ひとこと
　大きく金融商品が変動する場合に、日本の機関投資家が当て馬になってきた歴史があることに注目したい。
　米国商業不動産の改修費用の大きさから暴落懸念があるなか、日本の機関投資家が米国不動産への投資を強めているのも違和感がある。
　そもそも、利益相反が著しい日本の機関投資家の甘ゆるの投資姿勢が日本企業の内部留保を強め、経営者等が社用族として企業資産を横領あるいは背任してきた状態を放置しているとも言える。
　生保や損保など保険者の保険料を高くするため意図的に投資資産の価値を挙げないなども問題だろう。