マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）コンピュータメモリおよびコンピュータデータストレージを製造する米国の企業

マイクロン・テクノロジー社（Micron Technology）

　ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ（DRAM）、フラッシュメモリ、ソリッドステート・ドライブ（SSD）などのコンピュータメモリおよびコンピュータデータストレージを製造する米国の企業である。

　本社はアイダホ州ボイジーにあります。マイクロンのコンシューマ向け製品（Ballistixシリーズのコンシューマ向けおよびゲーム向けメモリモジュールを含む）は、Crucialブランドで販売している。

　マイクロンとインテルは共同でIM Flash Technologiesを設立し、NAND型フラッシュメモリを製造していた。

　マイクロンは2006年から2017年まで

　　　Lexar

を所有していた。

　売上高　251億1,000万米ドル（2024年）

　営業利益　13億400万米ドル（2024年）
　純利益　7億7,800万米ドル（2024年）
　総資産　694億2,000万米ドル（2024年）
　資本金　451億3,000万米ドル（2024年）
　従業員数　4万8,000人(2024)

　マイクロンは米国に拠点を置く唯一のメモリメーカーである。
　マイクロンは1978年、

　　　ウォード・パーキンソン

　　　ジョー・パーキンソン

　　　デニス・ウィルソン

　　　ダグ・ピットマン

によってアイダホ州ボイジーで半導体設計コンサルティング会社として設立された。

　創業資金は、地元アイダホの実業家

　　　トム・ニコルソン

　　　アレン・ノーブル

　　　ルドルフ・ネルソン

　　　ロン・ヤンケ

から提供されました。

　後に、ジャガイモ事業で財を成したアイダホ州の億万長者

　　　J・R・シンプロット

からも資金提供を受けた。

　1981年、最初のウェハ製造ユニット（「Fab 1」）が完成し、64K DRAMチップを生産したことで、コンサルティングから製造へと事業を転換した。

　1984年、同社は新規株式公開（IPO）を行った。

　マイクロンは1991年、組み込み制御および信号処理アプリケーションをターゲットとしたFRISCという製品でRISCプロセッサ市場への参入を目指した。

　80MHzで動作し、「高速なコンテキストスイッチングと高い浮動小数点演算性能を備えた64ビットプロセッサ」と評されたこの設計は、タイムリーな割り込み処理のための様々な機能をサポートした。

　また、整数演算と浮動小数点演算の両方を処理できる演算ユニットを搭載し、倍精度演算で80MFLOPSのスループットを謳っていた。

　マイクロンは、256MBまたは1GBのRAMを搭載した構成で「ボードレベルのデモ用スーパーコンピュータ」を提供することを目指していた。

　子会社を設立し、この製品をグラフィックスカードやアクセラレータに組み込む設計を進めていたマイクロンは、1992年にこの取り組みが「最高の費用対効果」を生み出せないと判断し、エンジニアを他のプロジェクトに再配置し、この取り組みを中止した。

　1994年、創業者のジョー・パーキンソンがCEOを退任した。

　また、スティーブ・アップルトンが会長兼社長兼CEOに就任した。

　1996年には、

　　　ZEOS International

　　　Micron Computer

　　　Micron Custom Manufacturing Services（MCMS）

の3社による合併により、同社の規模と事業範囲が拡大した。

　その後すぐに、1997年には

　　　NetFrame Systems

を買収し、ミッドレンジサーバー業界への参入を目指した。

　1998年から2000年の間、同社はMicronPC Bowl（またはMicronPC.com Bowl）のメインスポンサーを務めた。
　2000年、マイクロンの

　　　グルテジ・シン・サンドゥ氏

　　　チュン・T・ドアン氏

は、DRAMメモリデバイス向けの原子層堆積法による高誘電率（High-k）膜の開発に着手した。

　これは、90nmノードのDRAMを皮切りに、半導体メモリのコスト効率の高い実装を推進する上で大きな役割を果たした。

　ピッチダブルパターニングも、2000年代にマイクロンの

　　　グルテジ・シン・サンドゥ氏

によって開発され、30nmクラスのNANDフラッシュメモリの開発につながった。

　この技術は、その後、世界中のNANDフラッシュメモリおよびRAMメーカーに広く採用されている。

　2002年、マイクロンはパーソナルコンピュータ事業を

　　　MPCコーポレーション

として分社化し、売却した。

　市場シェアわずか1.3%で、米国第12位のコンピュータメーカーであった同社は、事業の困難に直面した。
　マイクロンとインテルは2005年、ユタ州リーハイの

　　　IMフラッシュテクノロジーズ

を拠点とする合弁会社を設立した。

　両社は2011年にシンガポールに

　　　IMフラッシュシンガポール

という別の合弁会社を設立した。

　2012年、マイクロンはこの2番目の合弁会社の単独所有者となった。

　2006年、マイクロンはアメリカのデジタルメディア製品メーカーである

　　　レキサー

を買収した。

　同社は2007年6月に再び経営陣を交代し、COOの

　　　マーク・ダーカン

が社長に就任した。

　2008年、マイクロンはかつて

　　　テキサス・インスツルメンツ

のDRAM工場であったアベッツァーノのチップ工場を、アプティナ・イメージングが販売するCMOSイメージセンサーの生産施設に転換した。

　2008年、マイクロンは

　　　アプティナ・イメージング

をスピンオフさせ、同社は2014年に

　　　オン・セミコンダクター

に買収された。

　マイクロンはスピンオフ後の株式を保有し続けた。

　ただ、中核企業は苦境に陥り、2008年10月には従業員の15%を解雇せざるを得なくなった。

　その間に、マイクロンはキマンダが保有する

　　　イノテラ・メモリーズ

の株式35.6%を4億ドルで買収することも発表した。

　レイオフと買収の傾向は2009年も続き、さらに2,000人の従業員が解雇され[、FLCOSマイクロディスプレイ企業

　　　ディスプレイテック

を買収した。

　マイクロンは2010年2月、フラッシュチップメーカーの

　　　ニューモニクス

を12億7000万ドルの株式で買収することに合意した。

　2012年2月3日、CEOのアップルトンはボイシ空港を離陸直後の飛行機墜落事故で亡くなった。

　彼はランケアIVのパイロットであり、唯一の搭乗者でした。

　その後まもなく、マーク・ダーカンがアップルトンの後任としてCEOに就任した。

　なお、それまでの社長の肩書きは剥奪された。
　2013年、アヴェッツァーノの半導体工場は

　　　LFoundry社

に売却された。

　2012年から2014年にかけて、マイクロンは再び買収とレイオフを繰り返し、

　　　イノテラ・メモリ

の筆頭株主となり、

　　　エルピーダメモリ

を20億ドルで買収した。

　このほか、パワーチップとエルピーダメモリの合弁会社であるレックスチップの残りの株式を3億3,400万ドルで買収した。

　同時に、約3,000人の従業員をレイオフする計画を発表した。

　エルピーダメモリの買収により、マイクロンはiPhoneおよびiPadの主要サプライヤーとして

　　　アップル社

に参入した。

　2016年12月、マイクロンはイノテラの残り67%の買収を完了し、イノテラをマイクロンの100%子会社とした。

　2017年4月、マイクロンは

　　　マーク・ダーカン氏

の後任として

　　　サンジェイ・メロトラ氏

が新社長兼CEOに就任すると発表した。

　2017年6月、マイクロンはレキサーのリムーバブルメディアストレージ事業を廃止し、一部または全部を売却すると発表した。

　同年8月、レキサーブランドは中国深圳に拠点を置くフラッシュメモリメーカーの

　　　ロンシス社

に買収された。

　2018年5月、マイクロンテクノロジーとインテルはストレージ密度の向上を目指し、

　　　QLC NANDメモリ

を発表した。

　同社は、フォーチュン500社の米国企業売上高ランキングで150位にランクインした。

　2019年2月、マイクロンは1テラバイト（TB）のストレージ容量を持つ初のmicroSDカードを発表した。

　2020年3月現在、3.84TBのマイクロン5210 Ionは世界で最も安価な大容量SSDです。

　2020年9月、マイクロンは世界最速のディスクリートグラフィックメモリソリューションを発表した。

　コンピューティングテクノロジーのリーダーである

　　　NVIDIA

と協力し、マイクロンはNVIDIA GeForce RTX 3090およびGeForce RTX 3080グラフィックスプロセッシングユニット（GPU）にGDDR6Xを搭載した。

　2020年11月、マイクロンは新しい176層3D NANDモジュールを発表した。

　このモジュールは読み取りと書き込みのレイテンシが改善されており、新世代のソリッドステートドライブ（SSD）の製造に使用される予定である。

　2021年10月22日、マイクロンはIM Flashのユタ州リーハイ工場をテキサス・インスツルメンツに9億ドルで売却した。

　CHIPSおよび科学法の可決に伴い、マイクロンは米国内での新規製造に数十億ドルを投資する公約を発表した。

　2022年9月、マイクロンはアイダホ州ボイシの新施設に150億ドルを投資すると発表した。

　2022年10月、マイクロンはニューヨーク州クレイで1000億ドルの拡張を発表した。
　マイクロン・テクノロジーは、高性能コンピューティング向けメモリモジュール技術に関する

　　　ネットリスト

の特許を侵害したとして、ネットリストに対し4億4,500万ドルの損害賠償を命じられた。

　陪審は、マイクロンの半導体メモリ製品がネットリストの特許2件を故意に侵害したと判断した。

　裁判官が損害賠償額を3倍に増額する可能性を認めた。

　ネットリストは2022年にマイクロンを提訴し、同社のメモリモジュール製品3製品が特許侵害を主張した。

　ただ、マイクロンはこれを否定し、特許の無効性も主張した。

　米国特許商標庁は2024年4月に1件の特許を無効とした。
　2017年12月5日、マイクロンはカリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所において、ライバル企業である

　　　ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス・コーポレーション

　　　福建金華集成電路有限公司（JHICC）

を、DRAM特許および知的財産権の侵害を理由に提訴した。

　米国司法省は2018年に福建金華に対する起訴状を発表し、当局は同年、この中国企業を

　　　エンティティリスト

に追加した。

　福建金華は、いかなる技術も盗んでおらず、「マイクロンは福建金華の発展を脅威と見なし、その発展を妨害し破壊するために様々な手段を講じている」と述べ、これらの主張を強く否定した。

　2023年5月、中国サイバースペース管理局は、国家安全保障上の重大なリスクを理由に、中国の大手情報インフラ企業によるマイクロン製品の購入を禁止した。

　この動きは、中国の半導体産業に対する米国の制裁と関連する輸出規制に対する報復と見られていた。

　2023年11月、中国の半導体メーカーである

　　　揚子江メモリーテクノロジーズ社（YMTC）

は、マイクロン社に対して特許8件の侵害を主張する訴訟を起こした。
　2024年2月27日、サンフランシスコの米国連邦地方裁判所の

　　　マキシン・チェズニー判事

は、マイクロンが知的財産権の窃盗で訴えていた福建省金華集成電路に対し、訴えを裏付ける証拠が不十分であるとして、陪審なしの評決で無罪判決を下した。