アラブ・ライト原油の7月積み公式販売価格を1バレル当たり6ドル（約960円）と大幅に引き下げ

　トランプ大統領が始めたイラン戦争に伴うホルムズ海峡の封鎖による世界経済における原油流通の減少は、需要面での調整が、OPECで価格の決定権を握り続けたい思惑がある
　　　サウジアラビアの値下げ戦略
とせめぎ合っている。
　そもそも、OPECにおける価格決定権はイラン革命まではサウジアラビアではなく、良質な原油が大量に埋蔵し、世界に供給してきたイランが握っていた。
　イラン革命後のイランではイスラエルが核兵器を保有し中東地域での軍事大国化への道を突き進む中で核兵器開発等の問題が浮上したことで、OPEC内における力学が働きサウジアラビアにシフトした、
　イランとの和平が合意されるということはサウジアラビアにとってOPECにおける相対的な地位が低下することを意味し、イランがOPECに復帰することを阻止したい思惑もある。
　サウジアラムコ（Saudi Aramco）は6月9日、アジア向けの旗艦油種である

　　　アラブ・ライト原油

の7月積み公式販売価格を1バレル当たり6ドル（約960円）と大幅に引き下げ、ドバイ原油ベンチマークに対するプレミアムを1バレル当たり9.5ドル（約1,500円）に縮小すると発表した。
　サウジアラビアによる値下げは2カ月連続で、アジア向けの全油種で1バレル当たり6ドルの引き下げとなった。
　ただ、地中海および北西ヨーロッパ向けの原油の値下げ幅は1バレル当たり10ドル（約1,600円）に達し、世界の現物市場における需要の明らかな低迷を浮き彫りにしている。