米国株式相場は米イラン合意で資金シフトが強まり、さらなる上昇余地の可能性

　モルガン・スタンレーのストラテジスト
　　　マイケル・ウィルソン氏
が率いるチームは15日のリポートで、ホルムズ海峡の通航量が増加しているとの報道や、金利、原油価格、ドル高による株式市場への重しが和らぎつつある兆候を指摘した。　
　また、こうした動きによって、これまで高成長テック株に集中していた相場の主役が、より割安な銘柄群へ移る可能性があると述べ、イラン戦争の影響で出遅れていた
　　　景気敏感株
への資金シフトによって、米国株にさらなる上昇余地が生まれる可能性があるとの見通しを示した。

　ウィルソン氏は、一般消費財、運輸、地方銀行といった投資家の保有比率が低い景気敏感セクターに対する強気姿勢を改めて示した。
　こうした銘柄が最近はS&P500種株価指数を上回るパフォーマンスを見せているものの、市場心理や投資家のポジションは依然として「弱気で慎重な状態」にある。

　米国とイランの恒久的な合意への期待から、投資家はここ数日でリスク選好を強めており、S&P500は過去最高値まで約2%の水準に迫っている。

　ストラテジストらは概ね、欧州を含む世界的な株高が新たな勢いを得ると予想している。
　欧州市場では景気敏感業種の比重が高い。
　エネルギー価格の低下はインフレリスクを抑え、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げで対応する必要性も和らげることになる。